世界最大規模の家電・技術見本市「CES」が1月8日に米ラスベガスで開幕した。これに先立ち、その主催者である全米民生技術協会(CTA)は、今年の米国における消費者向けテクノロジー製品・技術・サービスの小売売上高が、3980億ドル(43兆3200億円)となり、前年から3.9%増加するとの推計を公表した。
新興テクノロジーが情報家電市場を牽引
CTAが、消費者テクノロジー分野の成長に著しく寄与すると見ている製品分野は、「スマートウオッチ」「スマートホーム」「スマートスピーカー」「無線イヤホン」「ドローン」の5つ(スタティスタのインフォグラフィックス)。
このうち、スマートウオッチの米国における今年の小売売上高は、47億ドルで、昨年から19%増加する見通し。フィットネス関連製品企業の多くが、従来の基本的な機能を備えるフィットネストラッカーから、より高機能のスマートウオッチに移行していることがその理由だという。
これに次いで売上規模が大きいのは、スマートホーム。その推計金額は昨年から17%増の46億ドル。この分野の製品には、スマートロック(電子錠)、セキュリティーカメラ、スマートドアベル(玄関ドアチャイム)、スマート電球、スマートプラグ(コンセント)、スマートサーモスタット・煙感知器などがある。
そして、これらスマートホーム機器を音声で操作できるスマートスピーカーは、32億ドルで、昨年から7%増加する見通し。この分野の製品には米アマゾン・ドットコムの「Echo」や米グーグルの「Google Home」などがある。すでに消費者は家庭でAI(人工知能)サービスを使うことの便利さを知っており、スマートスピーカーは今年も好調に売れるとCTAは見ている。
本記事は、日本ビジネスプレス社のサイト「JBpress(日本ビジネスプレス)」向けに弊社が執筆した記事「今年の情報家電市場、どんな製品が売れるのか 米国の市場規模は3.9%増の43.3兆円に」の一部です。全文は、JBpress(日本ビジネスプレス)のサイトにてお読みください。