ソニーのHoward Stringer(ハワード・ストリンガー)会長兼社長は、ビデオゲーム機「PlayStation(プレイステーション)」向けインターネットサービスから個人情報が流出した問題について、PlayStationの公式ブログを通じて利用者に謝罪した。5月5日掲載の公開書簡で同氏は「会社として、また個人として、(不正アクセス)攻撃による不便と心配をおかけしたことをおわびする」と述べるとともに、1人当たり100万ドルの補償プログラムを明らかにした。
PlayStation向けネットワークゲーム「PlayStation Network(PSN)」とオンラインサービス「Qriocity(キュリオシティ)」では4月20日にシステムの異常を検知し、サービスを一時停止して調査を開始したところ、4月17日から19日にかけて外部から攻撃を受けたことを確認した。ユーザーの氏名、住所、電子メールアドレス、生年月日、PSNとQriocityのパスワードなどが不正にアクセスされた可能性があることを、ソニー・コンピュータ エンタテインメントと米国法人Sony Computer Entertainment America(SCEA)が4月27日に公表した(関連記事1、関連記事2)。
異常検知から発表までに1週間かかったことへの批判についてStringer氏は「犯人が巧妙に形跡を隠したため、分析は複雑で時間がかかった」と釈明した。ソニーは米連邦捜査局(FBI)など各国当局に捜査を依頼し、現在も調査を継続している。
本記事は、ニフティのニュースサイト「デジタル・トゥディ(Digital Today)」向けに弊社が執筆した記事「ソニー会長、情報流出について公式ブログで謝罪」の一部です。全文は、デジタル・トゥディ(Digital Today)のサイトにてお読みください。