米市場調査会社のガートナーが6月7日に公表したレポートによると、2021年1~3月の世界スマートフォン販売台数は3億7799万台で、1年前から26%増と、2桁成長した。経済回復への期待や在宅の継続、20年からの繰延需要などが販売を押し上げた。
米消費者信頼感指数が大幅上昇するなど、消費者は景気や労働市場について楽観を強めており、支出も増えている。ただし昨年1~3月期の販売台数は新型コロナの影響で前年同期比約20%減の約3億台。ガートナーが統計を取り始めて以来最大の落ち込みだった。今年1~3月期の台数を一昨年と比べると横ばいにとどまっている。
サムスン、18.4%増の7661万台で首位奪還
21年1~3月のメーカー別販売台数の上位5社は、1.「韓国サムスン電子」、2.「米アップル」、3.「中国・小米(シャオミ)」、4.「中国vivo(ビボ)」、5.「中国OPPO(オッポ)」の順。
中国・華為技術(ファーウェイ)は、米政府による半導体などの禁輸措置が響き、トップ5から姿を消した。また、前の四半期に首位に浮上したアップルは順位を1つ落とし、サムスンが首位に返り咲いた。
サムスンの販売台数は前年同期比18.4%増の7661万台。150米ドル(約1万6400円)以下などの低・中価格帯製品の市場投入が寄与したほか、高速通信規格「5G」対応の旗艦モデルも好調だった。
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