この8月14日,かねてから話題になっていた米VMwareのIPO(新規株式公開)が実施された(関連記事)。初日の終値は51ドル。前日に発表された公開価格29ドルを大きく上回り,ハイテク関連企業としては2004年のGoogle以来の大型IPOとなった。同日の終値に基づく時価総額は190億ドル。海外メディアによると,ソフトウエア企業の時価総額では米Microsoft,米Oracle,ドイツSAP,米Adobe Systemsに次ぐ第5位の規模。今,投資家のみならず,多くがVMwareに熱い視線を注いでいるという(Reutersの記事)。今回はこうしたメディア記事の考察も確認しながら,VMwareや同社技術を取り巻く市場構図について考えてみる。
時価総額が200億ドルを突破
なぜ今「仮想化」なのか?
それを裏付けるかのようにVMwareの業績は絶好調だ。売上高は昨年1年で83%増大し,7億900万ドルに達した(EMCの発表資料)。今年に入っては,第1四半期の売上高が前年同期比95%増(関連記事),第2四半期も同89%増と好業績が続いている(関連記事)。この勢いでいけば今年の年間売上高は軽く10億ドルを超えるとアナリストらは予測している。
それを支えるのが仮想化技術への旺盛な需要だ。「現在,データセンターにおける,PC用プロセサ搭載の業界標準コンピュータの仮想化ソフト導入割合はわずか3.4%。この割合は2015年にはその10倍になる」(The News York Timesの記事)という。
本記事は、日経BP社の技術とビジネス変革の最前線を伝えるサイト「xTECH」向けに弊社が執筆した記事「Google以来の大型IPO,今,仮想化のVMwareが熱い」の一部です。全文は、xTECHのサイトにてお読みください。