米テスラや米エヌビディア(NVIDIA)などの米国のテクノロジー大手が次世代の成長分野として人型ロボットの開発に注力している。しかし、専門家らは中国が既にこの分野で優位に立っていると指摘する。
中国企業の台頭、テスラと同等の生産目標
人型ロボットは、AI(人工知能)を搭載して人間のように振る舞う能力を持つことから、産業やサービス部門など幅広い分野での活用が期待されている。エヌビディアのジェンスン・ファンCEO(最高経営責任者)は、2025年3月に人型ロボット開発のための新技術を発表し、「汎用ロボティクスの時代」の到来を宣言した。
一方、テスラのイーロン・マスクCEOは、同社の人型ロボット「Optimus(オプティマス)」について、2025年中に約5000台を生産する計画を発表した。しかし、中国企業はその先を行きつつある。中国・杭州の宇樹科技(Unitree Robotics)は既に消費者向け人型ロボットを販売している。上海に拠点を置くロボットスタートアップ智元機器人(AGIBOT)は、テスラのOptimusと同等の生産目標を掲げている。
専門家らは、比亜迪(BYD)のような中国の電気自動車(EV)大手がテスラの成長率を上回り、価格競争で優位に立ち始めているように、人型ロボット分野でも同様の状況が起こり得ると指摘する。
米CNBCによれば、半導体とAIを専門とする米調査分析会社、セミアナリシス(SemiAnalysis)のアナリスト、、レイキー・クヌートセン氏は、「中国は、EV業界での破壊的な影響を人型ロボット分野で再現する可能性がある」と語った。「しかし、今回の破壊は単一の業界にとどまらず、労働力そのものを変革する可能性がある」(同)

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