市場調査会社の米ニールセンが昨年12月に米国人を対象に行ったアンケート調査によると、過去3カ月間にスマートフォンを購入した人の中で、米アップルの「アイフォーン(iPhone)」を選んだという人は44.5%に達し、10月調査時点の25.1%、11月調査の38.8%から大きく伸びている。
その一方で米グーグルのモバイル基本ソフト(OS)「アンドロイド(Android)」を搭載する端末を購入したという人の割合は12月時点で46.9%、10月の61.6%、11月の48.7%から低下している。
過去3カ月以内に端末を購入しなかったという人も含めたスマートフォン所有者全体で見ると、アイフォーンの割合は30%。
これに対しアンドロイド端末は46.3%。やはりアンドロイドは複数のメーカーが手がけるだけあって普及率はダントツ。
しかしここ最近の傾向で見るとアップル製品の伸びは目覚ましく、市場に与える影響は大きいとニールセンは指摘している。
モバイル端末の法人利用、アップル製品がトップ
本記事は、日本ビジネスプレス社のサイト「JBpress(日本ビジネスプレス)」向けに弊社が執筆した記事「アップル製品の法人需要が増加中 個人端末のビジネス利用が普及の背景に」の一部です。全文は、JBpress(日本ビジネスプレス)のサイトにてお読みください。