2010年は、毎月決まった額の貯金をしているという人が3割にとどまり、こうした「コツコツ貯金派」は過去18年間で最低に落ち込んだ。博報堂が調査結果をまとめた。
この調査は1992年の調査開始から2年に1度、首都圏と阪神地域で実施する定点観測型アンケート。毎月定額の貯金をしている割合は30%で、バブル崩壊期の1992年(60%)から半減したことになる。厳しくなった経済状況が影響していると、博報堂は分析している。
また「能力」「健康」「時間」など18項目から欲しいものを3つまで選ぶ質問で、「お金」は57%とトップ。お金については2002年から欲しいものとして首位に挙がり続けている。またお金が欲しいと答える人の割合は増加傾向にあり、2010年は過去最高の水準に達した。
本記事は、日経BP社の女性向けサイト「日経ウーマンオンライン」向けに弊社が執筆した記事「「コツコツ貯金派」激減、過去最低に」の一部です。全文は、日経ウーマンオンラインのサイトにてお読みください。