国連基金(UNF)はアラブ首長国連邦で現地時間2011年3月28日、国連人道問題調整部(OCHA)および英Vodafone Foundationと共同で、災害時救援活動における技術利用について調査した「Disaster Relief 2.0」レポートを発表した。災害救助および被災者支援を迅速かつ効率的に進めるために、オンライン地図データなどの技術が大きな役割を果たすようになっているが、人道支援団体と技術コミュニティが直接協力することが、支援活動をよりいっそう向上するためのカギになるとしている。
本記事は、日経BP社の総合ITサイト「ITpro」向けに弊社が執筆した記事「災害時救援活動でマッピングツールなどの技術が活躍,人道団体との協力が重要」の一部です。全文は、ITproのサイトにてお読みください。