米インテルが4月15日発表した今年1~3月期の決算(PDF書類)は、売上高が1年前から1.5%増の127億6400万ドル、純利益が同5%減の19億4700万ドルだった。
1~3月期の結果は「まずまず」との評価
このうち、パソコン向け半導体の売上高は79億ドルで、1年前から1%減少した。データセンター向け半導体の売上高は同11%増の31億ドルだった。
パソコン市場の低迷が続く中、サーバー向け半導体など、好調なデータセンター事業で補ったというわけだ。今回の決算はまずまずの内容との評価。これを受け、同日のインテルの株価は時間外取引で一時3%以上上昇した。
ただし、同社の主力事業はあくまでもパソコン向け半導体だ。その売上高は全売上高の約6割を占めている。また同社はパソコン向けプロセッサーの世界市場で約8割のシェアを持っており、この市場への依存度が高い。
本記事は、日本ビジネスプレス社のサイト「JBpress(日本ビジネスプレス)」向けに弊社が執筆した記事「赤字続きだったインテルの「モバイル&通信」事業 財務報告の事業区分変更で明らかに」の一部です。全文は、JBpress(日本ビジネスプレス)のサイトにてお読みください。