米国の市場調査会社IDCがこのほど公表したレポートによると、今年のスマートホーム関連機器の世界出荷台数は前年比23.5%増の8億1500万台となる見通しだ。
この市場は今後年平均14.4%の成長率で推移し、出荷台数は2023年に13億9000万台に達すると予測している。
映像エンタメ機器が3割占める
スマートホーム関連機器には、「映像エンターテインメント機器」「ホームモニタリング・セキュリティー機器」「AIスピーカー」「コネクテッド照明器具」「スマートサーモスタット(室温調整装置)」などがある。
このうち、最大のシェアを占めるのは映像エンターテインメント機器。消費者は米アマゾン・ドット・コムの「Fire TV」や米グーグルの「Chromecast」といった動画配信端末を入り口にしてスマートホーム製品に慣れ親しむようになったという。
そして今後は、テレビを高解像度(8K)、高輝度(HDR)、高フレームレート、大画面の製品に買い替える際、AIアシスタントや動画配信サービスを搭載する機種を選ぶようになるとIDCリサーチマネージャーのジテッシュ・ウブラニ氏は指摘している。
本記事は、日本ビジネスプレス社のサイト「JBpress(日本ビジネスプレス)」向けに弊社が執筆した記事「活況を呈すスマートホーム市場、今年は11兆円規模 今後も2桁成長を維持し、2023年には17兆円市場に」の一部です。全文は、JBpress(日本ビジネスプレス)のサイトにてお読みください。