消費者の間で高価格帯のAndroidスマートフォンよりも、米アップルの「iPhone」を選ぶ傾向が高まっていると、米ウォール・ストリート・ジャーナルが2月27日に報じた。
とりわけ若年層の利用者がiPhoneを後押ししている。iPhoneは米国市場で高いシェアを持つが、その優位性が世界市場に波及しつつあるという。
ウォール・ストリート・ジャーナルによると、欧州からアジアに至るまでアップルは高級端末市場でリードを広げている。世論調査によると、1990年半ばから2010年代前半に生まれた「Z世代」と呼ばれる層はiPhoneを必携品と考えるようになっている。
韓国で若年層の52%がiPhone利用
こうした傾向はスマホの出荷台数で世界首位の韓国サムスン電子を脅かすという。サムスンのお膝元、韓国では22年時点で18~29歳の約52%がiPhoneを利用しており、2年前の44%から増加した。民間調査会社の韓国ギャラップによると、この年齢層におけるサムスン製スマホの利用シェアは同期間に45%から44%に低下した。これよりも年齢が高い層ではいずれもサムスンのシェアが最も高い。
アップルが18年に韓国で最初の直営店「Apple Store」をオープンして以降、iPhoneの影響力は拡大し続けているという。アップルは現在同国でApple Storeを4店出店しており、まもなくモバイル決済サービス「Apple Pay」も同国内で始まる。
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