米アップルがAI(人工知能)分野の競争で足場を固めるためには、スマートフォン「iPhone」の販売が好調である必要があると、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)が報じている。アップルのビジネスモデルはハードウエアが中心だ。顧客に同社の生成AIサービスを提供する唯一の手段が同社製機器であり、その中で最も重要な位置を占めるのがiPhoneだからだ。
消費者にとってアップルAIは高コスト
しかし、消費者がアップルの生成AIサービス「Apple Intelligence(アップルインテリジェンス)」を利用するためにはコストをかけなければならない。Apple IntelligenceをiPhoneで利用するには、iPhone 15の上位機種を既に持っているか、最新の「iPhone 16」シリーズを購入する必要がある。これらのモデルでは様々なメモリー容量を選べるが、その平均価格は1000米ドル(約15万3000円)超となる。
これに対し、米グーグルや米メタ、米マイクロソフト、米オープンAIといったアップルの競合企業は高額な追加料金なしで、様々なメーカーの端末から自社AIサービスを利用できるようにしている。
ハードウエア販売が事業の中心であるアップルが、AI分野でこれら競合サービスに対抗していくためには、自社の端末が売れ続ける必要がある。
本記事は、日本ビジネスプレス社のサイト「JBpress(日本ビジネスプレス)」向けに弊社が執筆した記事「アップルの生成AI、成否はiPhoneの業績次第 ジョブズ氏の「直感」をAI時代にどう生かすのか」の一部です。全文は、JBpress(日本ビジネスプレス)のサイトにてお読みください。