ソーシャルメディアやスマートフォンの普及によって、若年層のインターネット依存が問題になっているとして、総務省が世代・属性別の「ネット依存的傾向」を発表した。特に高校生、スマートフォン所有者にこの傾向が強いことが明らかになった(グラフ参照)。
この調査はマクロミルに委託し、インターネット上で実施し、小中高校生および25歳までの大学生、社会人、合計2609人から回答を集めた。ネットになじんでいる層が調査母体となったため、すべての値が高めに出ていると、総務省は断っている。
米国のキンバリー・ヤング博士が考案した手法「Young20」をもとに、ネット利用が日常生活に与えている影響の度合いを指数化した。具体的には「気がつくと、思っていたより長い時間ネットをしていることがありますか」など20項目を質問し、回答を分析する。なお、この傾向が強くても、治療が必要な「依存症」であるというわけではない。
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