米Facebookは現地時間2013年8月26日、新たな機能「Shared Albums」の提供を開始した。共有のフォトアルバムを作成し、複数のユーザー間で写真を投稿および閲覧できる。
本記事は、日経BP社の総合ITサイト「ITpro」向けに弊社が執筆した記事「Facebook、共有アルバム機能「Shared Albums」を提供開始」の一部です。全文は、ITproのサイトにてお読みください。
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GAFA情報の速報・解説・研究
米Facebookは現地時間2013年8月20日、世界のインターネット普及促進を目的とした世界的共同体「internet.org」の発足を発表した。同社のほか、フィンランドNokia、スウェーデンEricsson、ノルウェーOpera、米Qualcomm、韓国Samsung Electronics、台湾MediaTekが設立メンバーとして参加する。
本記事は、日経BP社の総合ITサイト「ITpro」向けに弊社が執筆した記事「Facebook、NokiaやSamsungらと世界のネット普及促進を図る「internet.org」発足」の一部です。全文は、ITproのサイトにてお読みください。
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分類: ITpro タグ: Meta, Samsung(サムスン)
SNS「Facebook(フェイスブック)」は、初心者向けに使い方を解説した動画を公開した。利用者の意見をもとに、さまざまな機能の操作方法を紹介している。内容の異なる複数の動画を用意する予定で、まず2本を公開する。Facebookの日本語公式ページから閲覧できる。
1つはグループ機能の紹介動画。家族や友人、同じ部署の同僚などに限定して情報を共有、交流したい場合、グループの作成や、公開範囲の設定、招待や参加の方法を案内している。写真、書類の共有や、グループチャット機能を使った即時連絡、グループ内の同報メッセージ送信などについても触れている。
もう1つはイベント機能の紹介動画だ。旅行や勉強会といったイベント予定の作成や告知、ほかの利用者の招待、さらに出欠確認や、イベントに関連したグループ内でメッセージをやりとりしての打ち合わせ、といった流れが把握できる。
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分類: @niftyビジネス タグ: Meta
SNS「Facebook」に利用登録をしていない人にその理由を尋ねたところ、「実名で登録をすることがいやだから」がトップとなり、非利用者もサービス内容と特徴を理解してきている。こんな調査結果をライフメディアがまとめた。
この調査は2011年―2013年、10―60歳代の男女を対象にインターネット上で実施した。回答者数は延べ5554人。Facebookは2011年1月の映画「ソーシャル・ネットワーク」公開以降、日本での利用者が大きく増え始め、利用登録率は2011年では13.3%だったが、2013年は37.5%と上昇傾向にある。
マスメディアでの露出が増えたためか、Facebookの認知度も2011年は85.6%だったものが、2012年は98.3%と、ネット利用者のほぼ全員が何らかの形で見聞きしている状況になった。
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分類: @niftyビジネス タグ: Meta
ライフメディアの調査レポートサイト「リサーチバンク」がまとめた「Facebook」に関する調査結果によると、登録ユーザーの約半数が友達リクエストで困った経験があり、その8割以上が知らない人からのスパム的な友達リクエストに閉口している。
全国の10歳代—60歳代の男女2400人を対象にアンケートを実施したところ、全体の37.5%がFacebookに登録していた。20歳代の利用率が最も高く、20歳代男性は49.0%、20歳代女性は50.5%だった。
登録しない人に理由を聞くと、男性は「自分には不要なサービスだから」、女性は「実名で登録することが嫌だから」を最大の理由に挙げている。
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分類: 日経ウーマンオンライン タグ: Meta
SNS世界最大手「Facebook(フェイスブック)」が日本でも存在感を増すなか、文部科学省が導入を決め、公式ページを開設した。官公庁が利用を始めたことで、動画共有サイト「YouTube(ユーチューブ)」やミニブログ「Twitter(ツイッター)」と同じく社会インフラとしての地位を得る可能性がみえてきた。
文科省がFacebookに公式ページを開設した理由は、情報発信手段の多様化と迅速化、それに英語圏への情報発信のためだ。さらに停電など非常時に文科省の公式サイトがつながりにくくなった場合、FacebookやTwitterに開設した公式アカウント「@mextjapan」を通じて情報発信を継続する狙いもある。東北地方太平洋地震の影響で岩手県の公式サイトがつながりにくくなった際、同県がFacebookやTwitterを駆使して情報発信を続けたという前例もあり、災害時の有効な対策の1つと言える。
文科省がFacebookで配信するのは、公式サイトの新着情報に加え、YouTube公式チャンネルに投稿した新着動画、Twitter公式アカウントでのつぶやき、そして英文による施策紹介だ。同省の概要も掲載する。さらに今後の予定として、週1―2回程度、Facebookの掲示板「ウォール」で施策に関するトピックなどを配信する。
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分類: @niftyビジネス