クラウドソーシングの「Lancers(ランサーズ)」は、フリーランスに関する実態調査の結果を発表した。直近1年間に仕事の報酬を得た20歳—69歳の男女3094人を対象に実施した調査のデータに基づくと、日本の20歳以上の労働人口のうち、広義のフリーランスは19%にあたる1228万人と想定される。
広義のフリーランスは4タイプに分けられ、常時雇用されているが副業の仕事をこなす「副業系すきまワーカー」が48%、雇用形態に関係なく2社以上の企業と契約して仕事をする「複業系パラレルワーカー」が10%、特定の勤務先はないが独立したプロフェッショナルである「自由業系フリーワーカー」が5%、個人事業主・ 法人経営者として1人で経営している「自営業系独立オーナー」が36%となる。
「自営業系」は男性が約7割(69%)を占めるのに対し、他のタイプは男女比がほぼ半々だった。「副業系」は若い世代が多く、20歳代と30歳代合わせて過半数(54%)を占める。一方、「自由業系」と「自営業系」は若者層の割合が2割以下と低く、「複業系」は他のタイプほどの偏りが見られなかった。
本記事は、日経BP社の女性向けサイト「日経ウーマンオンライン」向けに弊社が執筆した記事「「自由な働き方」志向、女性に多い傾向」の一部です。全文は、日経ウーマンオンラインのサイトにてお読みください。