日本は女性総理大臣を受け入れる素地が十分あるものの、大きな支持を集める人材が登場していない。こんな調査結果を、東北大学大学院経済学研究科の吉田浩教授が発表した。
調査は、昨年12月に韓国大統領選挙で朴槿恵(パク・クンヘ)氏が当選したのを受け、女性の政治分野への参加に関して首都圏に住む20歳以上の男女310人にオンラインで実施した。
「日本では女性の総理は似つかわしくない」とする否定的な意見は男性が6.5%、女性が3.2%と1割を下回った。また、「女性の総理が誕生するべき」と考え、なおかつ「近い将来誕生するだろう」という積極的な意見も男性が8.4%、女性が6.5%と少なかった。だが、「女性の総理が誕生するべきだが、それにはまだ時間がかかるだろう」とする男性は23.9%、女性は32.9%に上った。さらに、男女とも半数以上が「男性・女性にかかわり無く、能力のある人が総理になればよい」と回答しており、9割以上が総理大臣の性別に対してこだわりがないことが分かった。
本記事は、日経BP社の女性向けサイト「日経ウーマンオンライン」向けに弊社が執筆した記事「日本の女性首相、95%以上が「あり」」の一部です。全文は、日経ウーマンオンラインのサイトにてお読みください。